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無線LANで（IEEE 802.11a）を使用している人で ５月以降に法改正でバンドのズレのために新しくＰＣを買ってきたときに つながらないという症状が出たときのために 参考のために それに関連がある記事がありましたので 貼り付けておきます。内容は以下の通りです。
5GHz帯の無線LAN（IEEE
802.11a）を使用している人は、5月以降は少し注意したほうがいい。新しく買ってきた機材が、今使っている機材と“つながらない”場合があるからだ。ただし、その症状や原因は明解で、既に処方箋を出しているメーカーもあるため、慌てる必要はない。
ことの発端は、情報通信審議会の答申を受け、総務省が昨年11月29日に公表した「5GHz帯の利用拡大にむけて」という資料だった。このなかで総務省は、現在IEEE
802.11aが使用している5150M-5250MHz帯にくわえて、5250M-5350MHz帯を割り当て、屋内に限り使用可能にするという方針を示した。2月9日には省令案を公表し、意見募集を開始。このまま作業が順調に進めば、5月には告示という形で法改正が終了する見通しだ。
現在のIEEE
802.11aでは、5150M-5250MHzの中に20MHz間隔で4つのチャンネルが規定されている。法改正後は、これが倍の8チャンネルになり、一つのアクセスポイントに8台までのクライアントが同時にアクセス可能になるわけだ。本来なら、ユーザーやメーカーが歓迎する場面だが、一つ問題があった。
答申では、周波数の追加割り当てに伴い、5GHz無線LANが使用する周波数帯を世界無線通信会議（WRC-03）で分配された世界標準に合わせることを提案している。というのも、日本では隣接する5250M-5350MHzを気象レーダーが使用しており、干渉を防ぐために10MHzのガードバンドを設けていたため。つまり、同じ5150M-5250MHz帯であっても、チャンネル単位でみると、世界標準とは中心周波数に10MHzの“ズレ”があった。
法改正が行われると、その後に出てくる製品は世界標準と同じ仕様になるが、これまでに販売された製品は10MHzズレたまま。同じ「IEEE
802.11a対応」製品であっても、接続できなくなってしまう。たとえば、無線LAN内蔵のノートパソコンを新調したら、自宅の旧型アクセスポイントと接続できなかった――なんて事態になりかねない。「5GHz帯の利用拡大」を目指した法改正で使えなくなってしまったら、まさに本末転倒だ。
だが、慌てる必要はない。答申では、現行の無線設備の取扱いについて「今後の制度化の中で、経過措置を検討する予定」としていたが、その“経過措置”の内容がほぼ固まってきた。
既存製品の対応については、無線LAN機器ベンダーなども交えて検討が進められてきたが、バッファローブロードバンドソリューションズ事業部マーケティンググループリーダーの石丸氏によると、「現行の無線機器に関しては、アクセスポイントがファームウェアのアップデートで、PCカードはドライバの更新という形で、使用する周波数帯のシフトが可能になる見通し。アップデートした無線LAN機器なら、新しい製品との間で4チャンネルの通信が可能になる」という。周波数拡大の恩恵は受けられないが、少なくとも現在と同じ使い勝手は維持できることになる。
無線LAN機器の状況による接続の可否と、使用できるチャンネル数をまとめてみた。
現行製品 現行製品＋アップデート
5月以降の新製品
現行製品 ○（4ch） ×
×
現行製品＋アップデート × ○（4ch）
○（4ch）
5月以降の新製品 ×
○（4ch） ○（8ch）
周知の通り、無線通信機器は使用する周波数帯や出力を厳しくチェックされている。発売前に技術基準適合証明試験を行い、TELEC（財団法人テレコムエンジニアリングセンター）の認証を受けるのはもちろん、発売後も量産ラインにある製品個々のデータ収集が義務づけられている。使用する周波数帯は同じとはいえ、今回はユーザーレベルのアップデート作業で通信機器のチャンネルシフトを可能にするわけで、通常なら考えられない。あくまで“経過措置”だ。
「逆に言えば、これまで製品個々のデータまで集めてきたからこそ、今回のような措置も認められる。しかし、拡張する5250M-5350MHz帯に関してはデータが存在しないため、ファームウェアなどによる対応は不可能だ」。
現在のところ、既存の製品に対するファームウェアアップデートやドライバ提供を表明しているのは、バッファローとコレガの2社のみ。しかし、各社が使用しているRFチップは大抵4900MHzから5900MHzまでサポート可能であり、技術的な問題は少ない。今後、追随するメーカーは増えてくると思われる。なお、法改正後も現行仕様の製品が一気に市場からなくなるわけではなく、「企業などの追加・増設用として現行製品も併売する予定」という。
●既存製品の8チャンネル化は可能か？
コンシューマー市場では、幸い（？）なことに、IEEE
802.11aがあまり浸透してない。使用している人たちも、その製品が従来の仕様なのか、新しい仕様なのか、という点をおさえて対処すれば問題は起きにくいだろう。トラブルが起きても、最近の無線LAN機器は2.4GHzとのデュアルバンド対応製品が主流のため、IEEE
802.11b/gという逃げ道がある。
むしろ問題なのは、多数のクライアントを抱える企業だ。石丸氏によると、チャンネル不足解消のため、デュアルバンドをフル活用しているケースが多く、一方で「認知度は低い」という。「昨年12月にファームウェアアップデートに関するニュースリリースを出したが、企業のネットワーク担当者やSEにも浸透していない状況だ」。
それとは逆に、状況を理解した企業からは、既存製品（とくにPCカードタイプ）の8チャンネル化を望む声が多く寄せられた。このため、同社ではセンドバックによる有料アップグレードを検討しているという。この場合、機器に“改造”を加えたうえ、新たに技術基準適合検査して送り返すことになる。
しかし、有償アップグレードを実施したとしても、どこまでニーズがあるかは不明瞭だ。「検査や送料などコストはかかるが、以前と違って今は新製品が安くなっている。価格差を考えると“買った方が安い”かもしれない。また、センドバックの期間中、企業内の通信インフラが止まってしまってもいいのか？ という疑問もある」（石丸氏）。
もともと、エンドユーザーやメーカーには関係のない理由で、現在の周波数帯に割り当てられたIEEE
802.11a。周波数拡大や世界標準のメリットは理解していても、対応を求められる側の心境は複雑だろう。5GHz無線LANに関わる法改正まで、あと2カ月あまり。いくつかの課題を抱えつつ、“5GHz帯の開放”は進む。
以上の様になっています。現行製品同士なら問題ないのですが、ＰＣを買い換えた時などは 注意してください。
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